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耐震マンションとは

地震に弱いマンションとは

建物だけでなく地盤も大きく影響

鉄筋コンクリートの建物の耐震基準は大地震の後にしばしば改正されてきました。例えば1950年の建築基準法制定の後、1968年に十勝沖地震が起こり、それを受けて1971年(昭和46年)にはコンクリート造柱の帯筋の間隔を100mm以下にするという崩壊防止のための改正が行われました。その後、1978年の宮城沖地震を受けて1981年(昭和58年)には建築基準法の大改正が行われました。

このように建築基準法の改正の歴史を振り返ってみるとき、1981年(昭和58年)以降の基準で建築されたマンションと、それ以前のマンション、さらには1971年(昭和46年)以前に建築されたマンションでは耐震強度の点で大きな違いがあり、とりわけ昭和46年以前に建設されたマンションは、地震に弱い可能性があるので特に注意が必要であることが分かります。

さらに建築基準法改正前の昭和56年以前のマンションで、構造上のバランスを考えた時に、平面上がL字型やコの字型、壁のない独立した柱が多い、上下階で柱の位置や壁の位置がすでに大きくずれているなどの特徴があるならば地震に弱い可能性があります。

また1階部分に広い駐車場や、ピロティ(2階以上に部屋があり、1階部分の全体あるいは一部が壁のない柱のみの構造で吹き放ちにした空間)店舗などが入っている場合なども注意が必要です。マンション建物内に大きな吹き抜けの空間があるなどの場合も耐震に関しても要注意です。

マンションの建物自体がいつの建築基準法に沿って施工されたかどうかも大切ですが、どこに建っているかを知ることも大切です。例えば1995年の阪神淡路大震災では、昔の河川跡の建物はそうでないところの建物より被害が大きくなりました。地盤の強度もその建物が地震に強いか弱いかを判断する一つの材料になります。